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保険診療で放射線治療を受診できる場合の範囲

ここでは保険診療で放射線治療を受けることができる範囲と注意点について解説しています。

保険診療の範囲と注意点

保険診療とは公的な健康保険が適用される診療のことで、治療費は国民健康保険や健康保険組合が7割負担するため自己負担は3割で済みます。 

また、がんの治療は高額になりがちですが、保険適用の範囲であれば高額療養費制度により1ヶ月の自己負担額が一定額を超えないように上限が決められています。

高額療養費制度は一旦支払った治療費を後から払い戻すのが原則ですが、事前に限度額適用認定証を取得していれば、高額療養費を超える支払いはしなくても済むようになっています。但し、保険診療は基本的な機能の回復を目的としているため、各疾患に応じて検査や治療内容の範囲が細かく決められています。

保険診療のみで治療を行う場合はそうした制限があることを頭に入れておかなければなりません 保険診療の範囲外の治療を行うと自由診療になり全額負担となります。現在の医療保険制度では厚生労働省が定める先進医療を除いては保険診療と自由診療を併用した治療(混合治療)は認められていないので注意が必要です。

放射線治療における保険診療

放射線治療に絞って保険診療を考えた場合、一般的な放射線治療ならば健康保険が適用されるので負担額はそれほど大きくはなりません。

高額医療制度を利用すれば100万円を超える治療費負担が10万円以内で済むケースもあります。ただし、すでに説明した通り保険診療では検査や治療の範囲が限定されるため、すべての治療方法をカバーできるわけではありません。

例えば2008年から前立腺がん、頭頸部がん、脳腫塲に関しては強度変調放射線治療(IMRT)が保険適用になりましたが、それ以外のがんに対しては自由診療になります。また、例えば肺がん腫瘍の場合は保険診療は5cmまでと決められているためそれ以上の大きさのものを治療するとなると自由診療になります。

さらに治療効果が高いことで知られる重粒子線や陽子線での放射線治療では、がんの種類に関わらず自由診療で全額自己負担となります。つまり早期発見で初期段階のがん治療であれば保険診療でも充分機能しますが、病気が進行すればするほど限界が生じるということになります。

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